akshota0407の日記

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通信教育と教育業界

日本経済新聞の「共働き取り込めなかったベネッセ、SAPIXの牙城に挑む」という記事では、ベネッセホールディングス上場廃止をして、進研ゼミの構造改革を進めることが目的であると述べている。この内容からも、進研ゼミが苦戦を強いられている状況であることが読み取れる。今回は、この記事を題材に、通信教育と教育業界における今後の将来性について述べてみたいと思います。

この記事では、進研ゼミが大きな苦戦の背景として、少子化だけでなく、共働き世帯の増加という家庭を取り巻く環境の変化と述べられている。進研ゼミは自宅での学習を主体とする通信教材であるため、共働き世帯が増える社会状況では、学習管理までやってくれる講師がいる塾を選択するようになっていると伝えている。実際に、早稲田アカデミーの小学部の生徒数は23年4~9月期(期中平均)に前年同期比で2%増加していることが報告されており、保護者が求める塾の在り方は、勉強を教えるだけではなく、進捗管理までサポートしてくれる塾を求めていることが読み取れるだろう。

他にも、近年ではたくさんの問題集や参考書の充実も大きく影響をしており、自分の苦手な科目だけを勉強したいや自分にあったものをさまざまな選択肢から選べる環境が充実したことも大きいと感じます。確かに、自分で勉強をしなければいけないという大きな要因が同じであれば、通信教育と問題集や参考書の使った勉強に差を実感しない顧客が増えたことも大きな影響をしているかもしれません。通信教育の差別化がより求められるようになってきた時代の変化も大きいように感じます。

そんな中で、ベネッセホールディングスも通信教育をテコ入れすることだけではなく、学習塾業界の参入も強化をしている。例えば、中学受験の学習塾として「進学館√+(ルータス)」の開講をすることや大学受験向けの「お茶ゼミ√+(ルータス)」は主に中高一貫校の生徒を対象に、中学受験から大学受験まで通塾できる学習塾を生み出している。このように、ベネッセは過去に囚われるだけではなく、今の時代に合った新たな学習塾事業を始めている。時代が変われば社会や人の価値観や考え方は変わり、顧客の求めるものも変わる。だからこそ、変化が必要であるように思います。通信教育も学習塾業界も少子化の影響が大きく受ける中で、変化を恐れずに変化し続ける会社が残っていくでしょう。

【参考文献】

共働き取り込めなかったベネッセ、SAPIXの牙城に挑む  - 日本経済新聞 (nikkei.com)