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上智大学 (TEAPスコア利用入試に英検CSEスコア導入へ)

上智大学は5月11日に「現在の高校2年生から現在行わているTEAPスコア利用入試で英検CSEスコアを導入」することを発表しました。受験生には浸透がまだ薄い中でTEAP利用型入試にこだわってきた上智大学が大きな変更をしたということを感じました。そもそもTEAPは上智大学と公益財団法人日本英語検定協会が協同開発したアカデミック英語能力判定試験であり、大学で学習・研究する際に必要とされる英語運用力(英語で資料や文献を読む、英語で講義を受ける、英語で意見を述べる、英語で文章を書くなどの4技能)をより正確に測定することを目的としている試験です。上智大学が共同開発したにも関わらず、なぜこのような変更の背景を読み解いていきたいと思います。

上智大学の従来の一般入試を説明していくと、一般入試は大きく分けて3つの方式があり、「TEAPスコア利用方式」・「学部学科試験・共通テスト併用方式」・「共通テスト利用方式」の3種類があります。この中で募集枠が多いメインになる入試は、「TEAPスコア利用方式」・「学部学科試験・共通テスト併用方式」となります。併願することは出来ますがTEAPを受験していない受験生は、「学部学科試験・共通テスト併用方式」で受験することになりますが、学部学科試験では各学部の総合問題を中心に大学入学の適正を測るような試験が多いのが特徴があり、上智大学が第1志望校である場合には、TEAPスコアがないと受験科目という面で受験に対するハードルが高い傾向にありました。このように上智大学の一般入試において、TEAPの結びつきが強い中で、英検CSEスコアを導入する背景や入試の変更点について考察していきたいと思います。

まずは、大学側は英検を導入する意図として、「この制度変更の最大の目的は、受検会場の制約によりTEAPの受験が難しかった地域の受験生にも、本学への出願機会を広げることにあります。TEAPスコア利用方式での受験者の約86%が首都圏在住者である現状を踏まえ、遠方在住の受験生にとって生じていた不利を緩和し、より多様な背景をもつ学生を迎えたいという思いから、この度の制度変更に至りました。」と大学ホームページ上で発表しています。近年、首都圏の私立大学を中心として、合格者の多くが首都圏在住者に一極集中をしていることも課題として挙げられていたり、学力だけではなく多様な人材を集めるために総合型・学校推薦入試を行っています。これらは、大学側もさまざまな価値観や経験をもった生徒が集まることを求めていることも背景にあるでしょう。

一方で、これ以外にも大きな理由があると私は考えています。1つ目は、大学入試の4技能外部利用は英検に一極集中していることです。旺文社の2025年調査では「2025年一般入試で外部利用試験の中で英検を利用したのが92.8%」であり、TEAPはわずか4.6%という結果で、TEAPの受験者数が圧倒的に少ないということが背景にあります。大学側が述べているTEAPの受験会場が少ないこともありますが、受験料が15000円(4技能型)と受験回数が年3回で英検のようにS-CBTがないため受験回数を増やすことも出来ないことや日程の制約が大きいことも理由と言えるでしょう(※英検2級の受験料は9000円、英検準1級の受験料は10400円)。これは因果関係が逆にはなりますが、受験者数が多いことで、学校や塾だけでなく参考書も増えることで、より対策のしやすさが受験につながっていることも考えられます。次に2つ目は、TEAP利用型入試の受験者数を増やすことに苦戦していることです。TEAP利用入試は2025年度と2026年度を比較すると、学部全体の受験者数は5262名から5789名と527名増加をしていますが、他大学を2025年度と2026年度を比較すると、立教大学の個別学力試験(英語)を含まない日程の受験者数が32493名から37674名と5181名増加(共通テストまたは英語4技能試験のいずれか利用できることや併願が出来るの同条件ではありませんが)、早稲田大学の文化構想学部(英語4技能入試)は3225名から3767名と542名増加、早稲田大学の文学部(英語4技能入試)は3263名から4012名と749名増加をしています。このように見ていくと、英語4技能利用入試も私立では主流になる中で、TEAP利用入試の伸び率は低いことも影響をしているでしょう。このような受験者数の背景も大きくあると考えられるでしょう。他にも、上智大学のTEAP利用方式と学部学科試験・共通テスト併用方式の募集人員に対する今年度の倍率を比較すると、9.4倍と13.6倍となっており、TEAP利用方式の受験者数を集めきれていないことも要因として考えられるでしょう。このようなことを受けて、TEAPという試験のハードルにこだわるのではなく、英語ができる受験生を確保したいという上智大学の狙いによる変更とも見えるのではないでしょうか。

最後に英検CSEスコア使用するときの注意点としては、英検準1級・1級のスコアを利用(合否は関係ない)するため、英検2級のスコアは利用できないところです。例えば、英検準1級の英検2級合格CSEスコアは1980点は使用することが出来ますが、英検2級は使用することが出来ません。ここには上智大学がTEAPスコア利用する狙いとして、英検2級の問題作成基準である高校卒業レベルを超えた大学教育で使用することの出来る英語力を求めていることが考えられます。つまり、入試を英検CSEスコアを利用可と変更をしていますが、TEAP本来で測っている学力を担保はしており、今までと同様に高い英語力を求めていることは変わらないと言っていいのではないでしょうか。

【参考文献】

TEAP利用制度変更チラシ_ol_入稿

受験生が利用した英語外部検定|旺文社教育情報センター

【関連ブログ】

早慶入試はどのように変わったのか? - akshota0407の日記

早慶入試はどのように変わったのか?

先日、早稲田大学のホームページで「2026年度の入試結果」が公表されました。この公表データから今年度2年目となった「社会科学部、人間科学部の共通テストと個別学力試験の併用入試」による他学部受験者数の変動というテーマで早慶入試を考察していきたいと思います。(※なお、昨年度もブログでも早稲田大学の入試分析を行っていますので、ぜひこちらも合わせてご確認ください。)

一般入試において共通テストと個別学力試験を併用を開始した2025年度と併用を行っていなかった2024年度の「社会科学部・人間科学部」の受験者数から見ていきましょう。2025年度と社会科学部・人間科学部で行われた併用入試の初年度の2024年度を比較すると、どちらの学部も志願者数が約2000名減少しました(※ 社会科学部は2024年度の志願者数8864名から6641名となり受験者数は2223名減。また、人間科学部は2024年度と2025年度を比較すると、学部全体で志願者数は5832名から3986名となり1846名減)。一方で、2025年度と2026年(今年度)の受験者数を比較すると、社会科学部では5625名となり昨年度からさらに1016名減となりました。一方で、人間科学部は学部全体の受験者数は4117名となり昨年度よりは131名増加になりましたが、入試変更前よりは大きく受験者数を減らしています。このような結果を踏まえて、「昨年度よりも受験者数が大幅減少した社会科学部と受験者数が微増した人間科学部」の背景を考察してみたいと思います。

私が考える大きな要因は2つあります。1つは大学独自試験の試験科目の違いで、社会科学部の場合は私立文系生で数学受験をしない場合は「総合問題」を選択しますが、人間科学部の場合は「国語・英語」の2教科で受験をできるため、受験生にハードルが低いことが影響をしている可能性は多いと感じます。しかし、これは昨年度から入試科目の変更されていないので、今年度人間科学部の受験者数が増えた要因とは言えません。そこで2つ目の要因として挙げられるのは、「共通テストと個別学力試験の配点」に鍵があると思います。社会科学部の場合は「共通テストと個別学力試験の配点が各120点で合計240点で合否判定」がされます。今年度の合格最低点は成績標準化はされていますが合格最低点は179.2点(総合問題型)となっていました。社会科学部の個別学力試験は難易度は高いことを考慮に入れると、なかなか得点することは難しいこともありますが65%得点率を目標とした場合は78点となります。この場合には共通テストで85%得点率が必要になると、共通テストと個別学力試験の配点が同程度であることもあるため、共通テストの比重が高いことが分かります。一方で、人間科学部の場合は、「共通テストと個別学力試験の配点がそれぞれ60点、90点の合計150点で合否判定」がされます。また、学科によって異なりますが、今年度の合格最低点は成績標準化はされていますが合格最低点は101~102点であるため、共通テストで80%(48点)、個別学力試験60%(54点)の得点で合格できることを考えると、受験している層も異なりますが、個別学力試験でも挽回がある程度まで可能なことも影響をしているかもしれません。このように考察をしてみると、社会科学部の受験に対するハードルが上がっていることは実際問題として起きており、その結果受験者数の大幅減につながっていると言えるでしょう。

このように社会科学部で大きく受験者数が減っている一方で、「商学部」の人気は顕著となっています。過去3年の受験者数推移を見てみると、2024年度は10894名(※4技能入試も一般入試と併願不可のため受験者数に含む)、2025年度は11754名、2026年度は12020名と2024年度比較をすれば約1200名の受験者数を増加しています。2024年度から2025年度を比較して増えた要因には「社会科学部が併用入試になることで併願することが難しくなったことや私立文系生で英国社受験の場合は総合問題を選択しなければいけないこと」が要因になりますが、今年度も300名近く受験者数を増やしているのは注目するべきとも言えるでしょう。また、文学部(一般選抜(※4技能利用型入試、共通テスト利用型入試を除く))も同様な傾向があり、2024年度と2026年度を比較すると約1000名の受験者数が増加(※文化構想学部は約500名の増加、法学部は約400名の増加)となっています。募集定員が変わらない中で、受験者数が多くなれば倍率が上がるため、例年に比べて、共通テスト併用ではない学部である「文・文化構想・商学部・法学部」は2025年度・2026年度は受かりにくくなっていることが現実問題としてあるでしょう。しかし、私立文系生で英国社受験の早稲田志望は自分の希望する1つの学部しか受験することは少なく、共通テストは別途対策が必要になることや慶應義塾大学の場合は小論文(※2027年度入試から「経済学部」は不要)が必要になるため、多くの受験生がこれらの学部で集中して併願することになったでしょう。このように早慶進学を第1の目標とすれば、共通テスト対策や小論文入試や数学受験(慶應は「経済学部」・「商学部」の社会受験よりも数学受験の方が募集枠が多いため)のいずれかは止むを得ずに取り組むことも当たり前になる時代とも言えるかもしれませんし、そういった流れも出てきているようにも思えます。実際に、慶應義塾大学の受験者数を2024年度から2026年度の私立文系(英国社受験)の推移から早慶併願者数を見ていきたいと思います。

慶應義塾大学の併願者数推移を2024年度と2026年度で比較をすると、商学部B方式は2533名から3479名(946名増加)、経済学部B方式は1853名から2385名(532名増加)、文学部は4131名から5192名(1061名増加)、法学部は3020名から3226名(206名増加)となっています。このようにどこの学部でも受験者数は増加しており、早稲田大学が共通テスト併用入試を採用する学部が増えることで、慶應義塾大学を併願する受験生が多くなったことが言えます。これらの学部は小論文が必要になることから小論文対策をする割合も増えていることも考えられ、早稲田のみ受験する受験生は減少に傾向があるとも言えると思います。また、2027年度の一般入試(現在の高校3年生)からは経済学部では小論文を中止して、A方式であれば「英語・数学(各200点満点)」、B方式であれば「英語・地歴(各200点満点)」となります。小論文を使わないで2教科受験できることからも受験者数は大きく増加することが考えられます。また、2024年度と2026年度を比較しても増加人数は商学部や文学部は約1000名規模で増やしていますが、経済学部は500名程度に留まっており受験者数を増やしたいという意図があるかもしれません(真相は分かりませんが)。いずれにせよ今年度の早慶入試におけるトピックとも言える「慶應義塾大学経済学部」の入試変更点であり、今後の動向に注目となるでしょう。

【関連ブログ】

2025年度入試を振り返る(早稲田大学 社会科学部) - akshota0407の日記

2025年度入試を振り返る(早稲田大学 人間科学部) - akshota0407の日記

2025年度入試を振り返る(早稲田大学 文・文化構想学部) - akshota0407の日記

2027年度 慶應義塾大学 経済学部 入試変更 - akshota0407の日記

慶應に合格するために必要なコト(文系) - akshota0407の日記

 

【参考文献】

2024年早稲田大学入試結果.pdf

2025年早稲田大学入試結果.pdf

2026年早稲田大学入試結果.pdf

2027 年度以降の「経済学部一般選抜」の試験科目変更等について

予備校は消えるのか

朝日新聞出版から出版されている4月27日発売の週刊雑誌AERAで「予備校は消えるのか」という題材で記事が掲載されました(WEB記事でも閲覧可能)。この記事では、教育ジャーナリストで今年2月に「予備校盛衰史(NHK出版新書)」を出版した小林哲夫さん、長年予備校の教壇に立ち現在代々木ゼミナール講師の西谷先生、ただよびや武田塾など教育系YOUTUBEを行っている森田先生の記事が掲載されています。予備校という存在が過去から現在でどのように変容しているのかやさまざまな視点で書かれているところは興味深い内容となっていました。今回はこの記事を元に、今後の予備校が歩む道はあるのかを教育業界で働いて感じていることも踏まえながら、考察していきたいと思います。

予備校業界は少子化や大学入試の多様化や現役志向の増加で価値観が変わることで、予備校は厳しい状況なっているのはご存知の方も多いと思います。その中で、2015年に代々木ゼミナールが全国20校舎を閉鎖したことで、世間でも大きく話題となりました。このように過去と同じような予備校はなくなっているなかで、この記事ではその現状も述べられており、かつての活気が薄れていることが語られています。例えば、1980年代の後半では当時代々木ゼミナール現代文講師であった出口汪先生によると予備校の最盛期には「講義は午前9時から始まるのですが、シャッターが8時に開くと同時に、その1~2時間前から待っていた生徒が一斉に8階まで駆け上がって教室に入り、最前列の席に座るのです。講義が始まる頃には、450人収容の教室は立ち見の生徒であふれ、その熱気たるやすごかったですね」と述べられています。他にも、現在代々木ゼミナール英語講師西谷昇二先生は、「1980年~90年代は当時代々木校で一番大きかった63B教室は500人以上入るけどそこも満席」と述べられています。このように考えると、昔と今は大きく変わり、現在では450人や600人を収容する予備校はないし、どんなに大きい予備校でも150人前後が最大規模が現状と言えるでしょう。このように生徒数も変われば、昔はコンサートでも会場の大きさや活気によって作り出す空気感が醸し出すものはありますが、今は規模感からも変わってきていると言えるでしょう。

また、時代の流れもあり生徒の変化にも大きく影響をしており、森田鉄也先生によると「今の集団授業では昔のような毒舌は通用しない。」と述べられています。予備校全盛期に代々木ゼミナールで授業をしていた英語講師は、「授業の予習はテキストの予習もしますが、どれだけ生徒を引きつける雑談を考えていくのか」も大切にしており、雑談を考える予習の方が大変だったと言っていました。それだけ、生徒を飽きさせない授業が大切であり弱肉強食の世界であったことを物語っています。一方で、現在私は教育業界で働いていますが、対面授業の場合、毒舌や雑談が多い授業は好まれないし、授業時間の延長やテキストが終わらないことがあれば、生徒や保護者からクレームが入ります。コスパやタイパを重視する時代だからこそ、顧客が求められているニーズを感じ取らないといけないと思います(講師の方は時代の流れを分かっていない方も多く、過去のやり方にこだわって生徒がどんどんいなくなるということに対して、反省をしない講師を雇わなければいけない講師を排除できないのは、自分の働いている組織の問題だと思いますが)。このように考えていくと、映像授業が台頭していく中で、対面授業の場合はどのように差別化を打ち出していかないと残っていくことが難しい環境になっていると言えるのでしょう。そんな中で、どのように生き残っていくのか顧客に価値提供ができるかどうかは大切となってくるでしょう。

ここまで予備校の過去と現状について語っていきましたが、最後に予備校の未来や今後の在り方について語ってみたいと思います。まずは「予備校は消えるのか」という私なりの解答としては「消えることはないが規模は縮小しながら形式が違う形で残り続ける」と思います。どれくらい規模は縮小するのかと言えば、これから10年後には予備校は「札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・博多」のような主要都市規模になり、オンライン化が進んでいき通信制高校のような存在になっていくように思います。また、私が教育業界で働いて感じるのは「個」に対するアプローチをより保護者を中心として求められており、勉強計画を立ててくれるや管理してくれることまで求めています。このような生徒に対して、今までの予備校は「ここまでは出来ません」と断っていましたが、顧客を選んでいることが出来ない時代にも差し掛かっています。つまり、昔の予備校は、一流の授業を受講したいことが目的で生徒が来ていましたが、そうではなくなりました。その背景には、インターネットの普及によるYOUTUBE、ただよび、スタデイサプリ、学研プライムゼミなどのオンラインで一流の授業を受けられるようになり差別化が出来なくなってきたこともあるでしょう。このような時代背景から、集団では対応が難しかったことに答えていくことが、予備校が生き残るための鍵となっているのかもしれません。

【参考文献】

【予備校は消えるのか】年収億超えのカリスマ講師が競い合い、大教室には“立ち見”の受験生も…当時の講師が明かす「予備校熱狂時代」の“異様な空気” | AERA DIGITAL(アエラデジタル)