akshota0407の日記

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立教大学【共通テスト利用入試と一般入試】

ある生徒がこんなことを言ってきた。「立教大学は英検の成績を利用出来るから、一般入試で85%得点換算される」と言ってきましたが、この発言は正しいのだろうか。このような立教大学の入試に関する問い合わせは、複数受ける。それは、立教大学が昨年から入試改革により、入試が複雑化されていることも要因ではあるが、それだけ人気の大学であることも1つの理由でもあるだろう。今回は立教大学の入試について、少し語ってみたいと思う。

昨年度から立教大学の入試で大きく変わったのは、一般入試において「英語の個別学力試験」(文学部の一部日程を除く)の廃止である。それに伴って、英語の成績は「共通テスト」または「英語4技能試験」を用いて点数化することになりました。どちらの成績を提出することが出来るため、受験生は両方の成績を利用することが多いでしょう。一方で、それ以外の教科は、文系であれば、国語と社会(選択科目)は、立教大学が作成した問題で試験を行います。このように、個別学力試験において「英語」の試験が大きく変わりました。また、学部別の入試を廃止することで、複数回受験や併願をしやすい入試形態となりました。このように見ていくと、英語は試験一発勝負ではなく、さまざまなチャンスがあることや入試日程の柔軟さを考えると、受験生にとっての恩恵がある見方も出来ます。しかし、「共通テスト」と「英語4技能試験」の成績をどのようにして点数化をするのかを立教大学は明示していません。ちなみに、立教大学の入試要項では、「本学独自の方法により得点化します。その際、資格・試験により有利・不利が生じないよう、統計的処理を施します」と書かれていますが、試験の性質が異なるものをどのように統計的処理が出来るのか疑問に感じる部分があります。このような曖昧さがあるのが実態であり、改善するべきところではないかと個人的には思います。

ここまで一般入試について話をしていきましたが、本題に戻ると、「立教大学は英検の成績を利用出来るから、一般入試で85%得点換算される」という問いは間違っていることが分かります。なぜ、生徒はこのようなことを言ってきたのかと言えば、共通テスト利用入試と混同していることが原因です。ここからは、立教大学の共通テスト利用入試について見ていきたいと思います。

立教大学の共通テスト利用入試は、共通テストの英語試験を受けることは必須ではありますが、英語4技能試験成績も提出することが出来て、高い得点を点数化することをしています。この利用入試では、立教大学はスコアの換算得点を公表しており、「英検 2300点以上で100%相当、英検 2265点以上で95%相当、英検 2195点で85%相当」で換算されると記載されております。具体的に言えば、英検準1級を取得していれば、共通テスト利用入試では満点扱いになることを意味しています。英検準1級を取っている人には、かなり有利なのではないでしょうか。さらに、1点単位で換算得点を付与することになっているので、無駄がないようになっています。

このように立教大学は昨年から大きく入試改革をした大学の1つです。他大学でも、英語4技能試験を利用した入試を行っています。大学によっては、「英語の試験免除型」は他教科勝負になってしまい、取得していれば入試回数が増えるが、そんなに有利になっているか疑問に思う大学もあります。受験生が「英語4技能試験」を最低1回は受験している中で、何となく「4技能試験利用入試」に出願するのではなく、自分の得意科目が活かせる入試、換算型や出願必須の入試なのか、募集人員なども見てから、選ぶべきなのではないだろうか。

[参考文献]

2022年度 学部入試の情報 | 立教大学 (rikkyo.ac.jp)

立教大学の入試を入学センター課長が解説!【合格最低点・4技能試験と共通テストの得点換算】 - YouTube

定員充足率と補助金について

この時期になると、受験生は受験校を決める時期になるだろう。受験校を決めるときによく言われるのは、「安全校」と「実力相応校」と「挑戦校」をバランスよく受けることを伝えられる。もちろんこのことは非常に大切であり、受験を通して、成績を上げることや試験慣れなどで得られることも多いからである。一方で、「安全校」と「実力相応校」と「挑戦校」のそれぞれをどのような大学に出願することは迷われることもあるのではないだろうか。そのときに倍率がなるべく低い大学に出願することが多いのではないだろうか。しかし、遡って入試結果を見ていくと、合格者数を大幅に減らしている大学が多くあると思う。この原因としては、定員充足率と補助金が大きく関係している。今回は定員充足率について、説明をしていきたいと思う。

まずは、定員充足率という言葉について説明をしたいと思う。定員充足率とは、入学者数を入学定員数で割ること算出されるものである。この定員充足率は、1.0であれば入学者数と入学定員数が一致している状態であり、1.0を超えれば入学定員数よりも入学者数が多い状況であり、1.0を下回れば入学定員数よりも入学者数が少ない状況である。このように見ていくと、入学者数と入学定員数は同じになるのが当たり前にも思われるかもしれないが、厳格化するルールがなかったこともあり、大学側も多くの学生が入学してもらうことで、学費を徴収することが出来る財政的な面もあることから、定員充足率は1.0を大幅に超えることがほとんどであった。そんな中で、2015年に文部科学省は「平成28年度(2016年度)以降の定員管理に係る私立大学等経常費補助金の取扱について(通知)」において、「平成31年度(2019年度)から、入学定員充足率が1.0倍を超える入学者がいる場合、超過入学者数に応じた学生経費相当額を減額する措置を導入する」ことを発表した。大学の補助金については、『東洋経済オンラインが集計したデータによれば、659学校法人の経常費等補助金の総額は6275億円であり、全体の経常補助金比率は9.9%となっており、経常収入のおよそ1割が補助金というのが平均的な姿であるが、仮に補助金がまるごとなくなれば、ほとんどの大学が”赤字”になる。収入の1割前後とはいえ、大学の経営にとっては、かなり大きな存在』と述べられており、国からの補助金の重要性も分かるだろう。その結果、各大学は定員充足率を守ることを近年では行っているのだろう。

定員充足率の制度に関するお話をしてきたが、近年の動きについても見ていくことにしよう。文部科学省が2015年に発表した「平成28年度(2016年度)以降の定員管理に係る私立大学等経常費補助金の取扱について(通知)」を受けて、2016年度~2018年度の3年間にわたり調査を行った結果、改善が見られることから、2019年度からの減額措置は当面実施を見送り、後記措置の実施状況及び効果等を検証しつつ、3年後を目途に実施の要否を検討することになった。見送りになったものの実施される可能性もあるため、大学側も依然として、定員充足率を守る姿勢は続いていくだろう。一方で、新たな施策として、入学定員充足率が0.9倍以上1.0倍以下の場合には、入学定員に対する入学者数の割合(入学定員充足率)による増減率」により補助金の基準額(経常的経費×補助率)を増額する措置を平成31年度(2019年度)より行っており、 定員充足率を守る動きはさらに加速をするような動きにもなっていくのだろう。

これらは定員充足率という考え方が曖昧にされていたが、厳格化されることによって、合格者数を減らすことになったことで、昨今の入試が難しくなっていると解釈することが出来るだろう。どちらにせよ、入試で1点でも多く取れるように勉強することが、合格するために必要なことは、どの時代でも変わらないだろう。

[参考文献]

平成31年度以降の定員管理に係る私立大学等経常費補助金の取扱について(通知) (mext.go.jp)

「補助金が多い私立大学法人」ランキング200 | 本当に強い大学 | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース (toyokeizai.net)

「2月の勝者」というドラマを見て

現在、日本テレビ系列で毎週土曜日の22時から「2月の勝者」というドラマが放送されています。このドラマは、中学受験を目指す学習塾が舞台になっており、中学教員から転職して塾になった新任塾講師とスーパー塾講師の考えや方針の違いもありながらも、生徒を志望校合格に目指す教育系のドラマである。このドラマは、毎回、新任塾講師は「理想」や「学校」を軸な考え方をしていて、スーパー塾講師は「経営」という軸な考え方をしていて両極端な考え方をすることで、対立が起こることで話が始まり、最終的にスーパー塾講師が解決するような形で話は終わる。このように、塾の運営や経営目線でも描かれているのが特徴的であり、今までのドラマと違った視点で描かれている。今回はスーパー塾講師の発言をいくつか紹介させていただき、教育業界で働いている私の考えていることを含めて、述べていきたいと思います。

① 塾講師は教育業ではなくサービス業です。
当たり前のことではありますが、塾は学校と違って、生徒数や受講数が少なければ、他の企業や会社と同じように潰れてしまいます。当然、ノロマがありますし、達成すれば昇給につながります。そのため、講座追加や特別授業や講習の営業という側面があるのは事実です。しかし、学校には出来ない「プロ講師と呼ばれるような講師による授業」や「志望校対策」や「個別指導」などあらゆる目的に対応した塾があります。さらに、大学受験で言えば、総合型選抜入試がある中で、小論文や面接の対策を個別で対応できる塾も注目されており、学校では出来ない教育を提供できる場でもあるのです。

② 合格のために必要なのは、父親の「経済力」そして母親の「狂気」です。
塾は学校と違い、営利目的であるため、お金を払った対価として、授業や知識を提供することになります。逆に言えば、お金を払った分だけ、対価も大きくなるため手厚いフォローをすることが可能になります。このような点でも、「経済力」は必要と言えるでしょう。さらに、中学受験の場合は、「母親と接することも多いこと」や「夕飯の弁当を作ること」や「送迎をすること」など母親の協力なしでは乗り越えることが出来ないことからも、母親の「狂気」も大切であることは明らかでしょう。

③ 中学受験は「課金ゲーム」です。
中学受験に限らず、高校受験・大学受験でも同じことが言えるでしょう。さらに、課金は「いつ」課金するのかも大切になってきます。みんなが勉強するときに「課金」をしても、そんなに大きな効果はありません。大学受験ならば、高校2年生などの非受験学年でどのくらい「課金」出来るか勝負になります。受験学年になってから、課金を始めても成功する人もいますが、難関と呼ばれる学校を目指すのであれば遅いです。このような学校を目指している人ほど、早期から対策をしているので、課金はなるべく早い段階でしておくことが必要です。実際に受験生を見てみると、もう半年早く始めていれば、「第1志望校に合格していたのでは?」と思う生徒もいたりします。時間は過去に戻すことが出来ないからこそ、早期から対策することが必要なのでしょう。

このように挙げてみましたが、「2月の勝者」というドラマは塾の経営や運営視点でかなり着実に描かれています。他にも、成績優秀クラスが生徒数が少なくなっていたり、新任塾講師には一番下のクラスを担当させたりと、塾業界でもよくあるようなことです。このドラマを見て、塾に通っている子どもをもつ保護者の方がどのように感じるかは人それぞれだと思いますし、どこまでが正しいと受け止めてみるのかも人によって異なるとは思いますが、教育業界で働いている人から見れば、言葉には出さないけれども、事実にあたる部分は多いと思います。テレビは影響力も大きいため、このドラマを通じて、塾の見方や考え方も変わっていく人も多く現れるかもしれません。さらに、塾業界に対する見方や考え方も変わっていく可能性を秘めているドラマになるかもしれません。