最近は新型コロナウイルスの影響もあり、大手予備校や塾でも映像授業を選択することが可能になり、顧客がさまざまな選択肢を選べるようになった。さらに、映像授業を行うことで、対面授業では生徒数が集まらない授業や特定の分野を学びたいというニーズに答えることが出来るようになり、個の側面を打ち出すことに成功した。一方で、対面授業と映像授業の値段がほぼ同じであったりと、価格面では大きく変わることはない。映像授業ならば、多くの人が見ることが出来るのに、なぜ価格を安くすることが出来ないのかについて、今回は自分なりに考察をしていきたいと思う。
まず１つ目の理由として挙げられるのは、家賃の問題である。大学受験の大手予備校や塾の場合は、ターミナル駅の駅前に出店することが多い。実際に、以前に働いていた塾では、東京で４路線が乗り入れており、家賃が１００万円近くしており、全収入の半分は家賃で持っていかれてしまっていた。そうなると、授業料を安くすることは、かなり難しくなってしまうことが金銭面からも分かるだろう。
次に２つ目の理由として挙げられるのは、対面授業を軸に進めたいという姿勢が強く、映像授業を補助輪として考えている塾・予備校が多いことが挙げられる。出店をしている多くの塾・予備校で、すべての授業を映像授業で切り替える方向で動いた塾もないし、対面授業と映像授業で大幅な価格差を付けて販売しているところもほとんどない。そこには、校舎を持っていることから、対面授業を軸に、映像授業はサブ的な役割であったり、ニーズに合わせて提供する姿勢が強く、全面に押していく姿勢は薄いようにも考えられるだろう。そもそも、映像授業を軸に考えている顧客は、映像授業の専門的に扱っている東進などに行くので、このような対面授業を軸に売っている塾では、映像授業を積極的に進めづらい現状もあり、補助的な役割になってしまう原因でもあるかもしれません。
このように考えていくと、対面授業と映像授業の両方を提供している塾・予備校は、ワクチン接種が始まり、新型コロナウイルスの感染が落ち着いてきたら、対面授業のみに戻り、映像授業は一時的なものであるのかもしれません。一方で、最近の大学受験は、上智大学や早稲田大学・政治経済学部のように、学部の基礎知識を問うような入試問題が増えたり、外部利用試験入試が増える中で、個に焦点を当てたニーズに答えることも求められています。このように考えてみると、このコロナ化でいかに映像授業の魅力を伝えて、５年後・１０年後に活かせるかは、塾・予備校が発展していくきっかけになるのかもしれません。
