学習指導要領や高大接続改革により、大学入試はめまぐるしく変わっている。今回紹介する東京外国語大学も１つの例になるだろう。東京外国語大学では、昨年度までは国公立大学では珍しく、共通テストの数学は１科目が必須でしたが、今年度から２科目必須に変更になりました。受験生にとってみれば、大きな変更点といえるでしょう。さて、今回は東洋経済オンラインを参考文献として、今年度の出願者数データなどを用いながら、どんな影響を及ぼしたのかを考察していきたいと思います。
まずは、2023年度と2022年度の出願者数を比較してみることにしましょう。もちろん、学部・学科によって異なるので、前期試験の東京外国語大学における出願数で比較します。2023年度は出願者数は1136名、2022年度は出願者数は1526名となっており、昨年度と比べて390名減という結果になり、前年比74％となりました。さらに、国際社会学部・中央ヨーロッパ学部、国際社会学部・東南アジア第１学部は、倍率が1.1倍となりました。このように受験科目が増えることは、東京外国語大学に限らず、受験者数は減少傾向にあります。例えば、早稲田大学・政治経済学部で2021年度に導入された共通テストの数学ⅠA必須化は、2020年度は5584人に対して、2021年度は3495人となり、2089人減少をしており、前年比62％という結果になっている。もちろん、文系は数学の勉強不要論を唱えるわけではないが、このような出願者数減は少子化が進んでいる中で、大学を維持するための資金として受験料は欠かすことが出来ないということを考えたら、視点を変えると必ずしも正しいとは言えないのかもしれません。
先程までは出願者数というデータから結果をお伝えしましたが、私の推測になりますが、受験科目を増やすことが東京外国語大学も受験者数が減ることは分かっていたと思います。その中でも、なぜこのような改革に踏み切った理由の１つには、社会の変動が考えられるでしょう。社会はますますインターネットやロボットを導入することになり、IT化が進むことで大きく変動をしています。そんな環境で、子どもたちが生きていくためには、数学的な思考力や考え方は必要になるでしょう。しかし、学校で学ぶだけでは定着は測れず、大学受験と関連付けることは必要であると思います。その理由の１つは、塾業界で働いているかもしれませんが、高校生は受験に使用する教科を重点的に勉強をします。さらに、私立高校になれば、少子化の影響もあり、生徒獲得ためには進学実績が重要となり、そのために受験を重視した勉強が高まっていくでしょう。もちろん、大学も少子化が進む中で、どのように受験生を確保していくのかも重要な課題になるでしょう。このように、それぞれの立場でさまざまな考え方がある中で、どのような対応をしていくのかは、今後の課題であることは間違えないでしょう。
そんな中で、学習指導要領の改訂より、2025年度からは「情報」という科目が共通テストに加わります。配点などの詳細は公表されていない国公立大学がほとんどではありますが、北海道大、徳島大、香川大は「配点しない」と決定した国公立大学もあります。受験生であれば、できるだけ教科数を減らしたいという気持ちやどのように対策をすればよいか不安に感じて、このような受験校を避けて出願する方も多くいるかもしれません。まだ未確定要素も大きいからこそ、今後の動きには注目が必要になるでしょう。
【参考文献】
東京外大の入試｢数学2科目｣必須化という大英断 | 学校・受験 | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース (toyokeizai.net)
共通テスト「情報Ｉ」、国立大３校が「配点しない」…２５年実施新科目の扱いに差 : 読売新聞 (yomiuri.co.jp)
