次年度の2025年度入試は学習指導要領が改定されてから初めての大学入試になるため、大きな変化点の年になります。この中でも、入試における変更点の大きな１つとされているのが、情報という科目の取り扱いです。今までの2024年度までの入試では、共通テストでは数学ⅡＢの代わりとして、情報関係基礎という教科を選ぶことが出来ますが、受験者数は少数派であるため、必須受験という位置づけとは遠いものでした。そんな中で、2025年度入試では情報という教科になり、先日には東京大学が共通テストの「情報」を点数化することが発表されました。このような動きを受けて、今回は次年度の「情報」という科目の大学受験における取り扱いを見ていきたいと思います。
まずは、東京大学における共通テスト「情報」の動きを見ていきましょう。次年度の共通テストと２次試験の配点比率が公開されているわけではありませんが、今年度と同じと考えた場合では、東京大学の場合は共通テストと２次試験の配点はそれぞれ110点と440点の合計550点で得点化されます。つまり、次年度の共通テストは７教科８科目で1000点満点を110点に圧縮することになり、そのうち「情報」という教科は100点満点になるので、総得点の11点分が「情報」の得点が加わることになります。また、この得点を多いと見るのか少ないと見るのかは個人差がありそうではありますが、少なからず勉強をする必要性は出てくるのではないでしょうか。このことも分かるように、次年度の入試から「情報」という教科が加わるなかで、受験生の対策はさらに増えていくことになるでしょう。
このように東京大学では発表までを発表しておりますが、まだ配点までは発表していない大学も多くありますが、国公立大学では96％（河合塾調べ）を受験必須であることは明示されています。一方で、北海道大学は情報を点数化しないという発表をしていたり大学によって異なりますが、共通テストの結果で出願する大学を最終的に決める国公立大学志望者にとっては、原則必須であると言っていいのではないでしょうか。また、特に共通テストの配点比率が高い大学は、この「情報」という教科の配点がどのようになるのかによって、どのくらいの比重で勉強をしなければいけないのかを早い段階で知る必要があるでしょう。高校２年生で国公立大学を志望している場合は、既に公表をしている大学もありますので、今の段階で確認をしておくことをおススメします。一方で、私立大学は「情報」の試験を一般入試で必須化するという動きは少ないことが考えられますので、学習指導要領の影響は受けにくいでしょう。
次年度からは学習指導要領により、国公立大学は、勉強量に対する負担はさらに大きくなることで、早期の対策が今まで以上に求められることはここからも分かります。私も教育業界で働いていると、「もう３か月早く始めていれば間に合ったのに」という気持ちになることもあります。この学習指導要領の改定によって、もっと早くからやるべきという必要性は早期化することは考えられるのかもしれません。どちらにせよ、受験勉強にフライングはないので、少しでも早く始めたもの勝ちであることは間違えないでしょう。次年度からの新課程入試に向けて、受験生には正しい入試情報を知り、正しい勉強方法で、入念な対策をした上で、試験本番を迎えてもらいたいものです。
【参考文献】
東京大学受験科目・配点（発表） (u-tokyo.ac.jp)
