私が中学生や高校生のころは、映像授業やオンライン授業に対する抵抗が強かった。しかし、新型コロナウイルスの影響や時代が変化する中で、当たり前のように受け入れられつようになった。映像授業に関して言えば、東進ハイスクール・河合塾マナビス・佐鳴予備校などの塾を通しての映像授業が普及したり、スタディサプリ・学研プライムゼミなどの自宅で映像授業が提供されるコンテンツもある。さらに、昨年の４月から５月に行われた緊急事態宣言では、対面授業からオンライン授業に切り替えていた。このように考えていくと、過去に縛られて物事を考えるのではなく、時代の変化に対応する力や受け入れていくことが必要であることは間違えないだろう。そんな中で、今回は教育業界の変化について、新たな取り組みを始めて会社に焦点を当てて、お話を進めていきたいと思います。
先月、Z会グループの株式会社栄光は、EIKOH LINK STUDYという新たなブランドを立ち上げ、オンライン型に特化した事業を始めた。対象は、最難関・難関校中高受験対策と中高大受験を対象にした個別指導である。最大の特徴としては、通塾型指導と通信教育の良いところ取りをしているのが特徴であり、生徒の自立を促すためにコーチングが出来るようなコンテンツも設けており、受けっぱなしにならないような取り組みがなされている。
ここからは経営の目線で見ていくと、オンライン授業は経費削減することにつながる。例えば、最難関・難関校中高受験対策は希望者が少ないため、１つの校舎で設置しても、人数が集まらず、上手く利益を出すことが出来ないこともある。その結果、設置をすることが難しい。しかし、合格実績のために設置をする必要性もあることから、オンライン授業は解消することが出来る。これは、どこの塾や予備校にも言えることだか、在籍者数が少ない場合、集団授業では特化できるクラスを設定することが難しく、レベル感に合わない授業が展開されることが多い。そうなると、経営面だけでなく、生徒のレベル感に合った集団授業を提供することが難しい。そのためには、在籍人数は必要な指標になる。他にも、オンライン授業にすることで、専門性のある担当が授業を行うことが可能になる。校舎ごとや地域レベルでやっていた授業が本部レベルでオンライン授業を取り組むことで、実力派講師による授業が出来ることで、教育の質を上げることにもつながるだろう。
このように考えてみると、オンライン授業にも多くの利点があり、塾・予備校は対面でなければいけないという考え方は、古い考え方なのかもしれません。大切なのは、それぞれの良さを考えながら、最適な商品を選んでいくことが大切なのかもしれません。最後に、私がアルバイト時代に社員の方に言われたのが、「塾・予備校は必ず行かなければいけないものではないから、何を目的に通っているのかを考えなければいけないし、その目的に合わせて指導をしなければいけない」と強く言われたことがありました。当たり前のことではあるけど、本当に大切なことであると痛感しました。
