今回は、先日ある先生と「この校舎における将来性」について話をしたので、少しお話をしてみようかと思います。まずはこの話をするための前提条件になりますが、私が勤務をしている校舎は、首都圏の中でもかなり田舎の校舎で、集団授業でも人数が多い授業でも30人前後で、人数が少ない授業では10人以下の講座も多くあります。そのような校舎の状況を踏まえて、このブログを読んでもらえるといいかと思います。
この話をするきっかけになったのは、ある先生からこの校舎は他校舎に比べて受講者数が圧倒的に少ないことを指摘されたのがきっかけでした。おそらく、講師目線であれば、普段から他校舎にも行っているからこそ、見えるものは大きいように思えます。その先生とは、私が異動する前の校舎でも出講をしていたので、ある程度の関係性はあるので、お互い本音をある程度いえる関係であるため、聞いてきたのだと思います。他にも、ある先生は、個別指導塾を経営していることもあり、経営に対しての厳しさを知っているからこそ、指摘をしてくれたのかもしれません。考えてみれば、先生が言っていることは正しく、そもそも集団授業の場合は受講者数が少なければ、講師の給料が下がるシステムもないため、受講者数が少なければそれだけ収益は減ることは間違っていません。もちろん、講師の給料を減らすことが得策と言っているのではなく、田舎の校舎は集団授業という収益モデルが崩壊しているので、何かしらの改善が必要であるということです。
収益モデルを改善するために、生徒数が確保できない原因にはどんなことが考えられるのかを考察してみると、１つには少子化の影響もありますが、顧客の需要とミスマッチしていることが考えられます。実際に顧客が求めているのは、「手厚く見てもらえる環境」であり、集団授業の弱点でもあり、個別指導に負けてしまう要素です。また「多くの高校生が部活動を高３の５～６月までやっているため、２０時からの授業でもギリギリ間に合うかの状況」であるため、塾の入る隙間がなく、映像授業で自分のペースでやった方が効率がよいという考え方にもなってしまっているでしょう。さらに、指定校推薦などの学校対策に向いていないため、万人受けする塾という存在でもありません。
他にも、受講者数が集まらない理由の１つには、親の所得も関係しており、苦手な教科のみを受講する単科受講が非常に多いこともあります。さまざまな家計の状況があるので、一概にまとめて言うのはよくないことではありますが、教育を投資として考える傾向が薄い傾向にあります。このような考え方は、都心部校舎と大きな違いであり、生徒数も受講講座数も少ない結果、地方の校舎は収益モデルが崩壊しているのです。
そんな状況の中で、どうしたら生き残ることが出来るのかを考える必要があり、都心部の校舎と田舎の校舎で同じことをやったのではいけないだろうし、田舎の校舎であれば、いつでも質問対応が出来る環境や月に１回は面談が出来るような手厚さに重視した人員配置を考えて、そこで費用がかかる部分は授業数を減らしたりと柔軟に校舎ごとに考える必要があるのではないでしょうか。しかし、本部はそんなことを考えておらず、すべての校舎を同じようにしか考えていないため、変化に対応が出来ない状況では、このような田舎の校舎は今後１０年以内で閉鎖される状況は避けられないでしょう。私はこの会社にいるのもそんなに長くはないので関係ないことですが、本部や上層部の人たちが早くこのことに気付いてくれることを願っています。
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