akshota0407の日記

自分自身が書きたいことや伝えたいことを書くブログです。

ブラック校舎とホワイト校舎

教育業界で働く私は、人事異動で異動をした校舎に勤務をして、2週間ほど経過しました。少しずつ慣れてきた時期でもあるが、移動前の校舎に戻りたい気持ちが浮上したり、今の校舎の方がホワイトだからよい部分もあったりと悩ましい部分もありますが、自分で選択ができるわけではないので、考えても無駄だなと思ったりと、さまざまな心境になっています。そんな中で、教育百貨店チャンネル(YOU TUBE)の動画で、「入社初日で憂鬱になった塾講師へ   ブラック塾に入社する最大のメリット」(関連リンクにリンク先があります)を視聴して感じたことを自分の置かれている環境と照らし合わせながら、今回は述べていきたいと思います。

まずは、私が勤務していた異動する前の校舎では、休憩時間も仕事をしないと終わらなかったり、残業時間も月40時間を超えるような校舎で、ブラック校舎とも言えるかもしれません。残念ながらこれに耐えられずに、退職をする職員を何人も見てきました。私はツラいときもあったのは事実ですが、大学生のときは4年間教育業界でアルバイトをしていたので、教育業界はある程度ブラックであることは知って入社をしていたので、ある程度は許容範囲内でした。このように労働環境としては、決して良い校舎とは言えないかもしれませんが、忙しいからこそさまざまな仕事を任せてくれたり、入塾相談もたくさん来る校舎であったので、経験値は他の校舎で勤務をしている同期と比べれば、2~3倍の仕事をしていたのは事実だと思います。ブラック校舎を肯定しているわけではありませんが、捉え方によっては、ブラック校舎も悪くないかもしれません。

そんな中で、私が現在勤務をしている異動後の校舎では、休憩時間も1時間しっかり取っても仕事が終わるような「ホワイト校舎」で、異動前の校舎の仕事の半分程度になっていると思います。もちろん、正社員であるので、どちらも基本給は変わらないので、考え方によっては、ホワイト校舎の方がいいかもしれませんが、私のなかでは勤務をしていて刺激が足りないと感じることもあります。また、どこの校舎に異動をしても感じることだと思いますが、勤務をしていて気になることも出てくるけど、従来のやり方で今までやってきたことを否定することになるので、様子を伺ったりするとストレスに感じることもあります。一方で、私にとっては、ライフワークバランスなどの観点で言えば、家から勤務地までも30分で行くことが出来るので、異動前の校舎よりも片道約1時間も短縮できているのは私にとってもメリットになっています。

このように書いていきましたが、平野さんの動画でも、精神的に追い詰められたり、体調を崩すようなことがあれば、すぐに転職をした方がいいですが、ブラック校舎で学べることは多いと述べていました。その内容には共感が出来ます。また、私が成長できたのは、入社してから2年間「ブラック校舎」で勤務をしたことが、今につながっていると思います。そんなことに気付かせてくれた動画で、教育業界で働いている方は、この動画を通して、感じることもたくさんあると思います。お時間があれば、ぜひご視聴ください。

【関連リンク】

(630) 入社初日で憂鬱になった塾講師へ ブラック塾に入社する最大のメリット - YouTube

教育業界で生き残るために必要なことは?

4月中旬になり、どこの塾・予備校でも新年度が始まったところが多いでしょう。少子化や顧客のニーズが個に対応することの高まりから、特に予備校業界においても大きな打撃を受けている。今回は、日本経済新聞で特集の記事で「予備校、変わるなら今でしょ!」を題材に、今後の塾・予備校のあり方について、考えてみたいと思います。

まず最初に本題に入る前に、みなさんは予備校という言葉を聞いて、どんなイメージをもっているでしょうか。世代によっても変わるかもしれませんが、規模という面で考えれば、「300人教室や500人教室」をイメージする方もいれば、「100人教室」レベルを想像する方もいるかもしれません。残念ながら、現在では「100人教室」などの大きな教室も校舎によってはありますが一部であり、実際には「50人前後の教室」が多いでしょう。時代とともに変わっており、私が高校生であった10年ぐらい前とも変わっており、私は地元にある大手予備校に高校3年生のときに通っていましたが、人気講師の授業は100人くらいの受講者がいた時代とも大きく変わってきています。このように予備校は規模感が大きく変わってきています。また、三大予備校といわれる「代ゼミ駿台河合塾」も「駿台河合塾・東進」と変わっており、映像授業の塾などの参入は、予備校業界にも大きな変化が起こっています。そんな状況の中で、塾・予備校は生き残ることが出来るのでしょうか。また、生き残る道筋はあるのでしょうか。考察していきましょう。

なぜ大手予備校が厳しい状況になっているのかと言えば、さまざまな理由がありますが、私がこの業界で働いていて感じるのは、生徒・保護者の顧客が求めるニーズが変わってきていることだと思います。特に大手予備校の売りは「業界トップクラスの講師によるライブ授業」にあるとは思いますが、それよりも顧客のニーズとしては「手厚く質問対応や相談できるような環境」といった「個に対するフォロー体制」が求められています。今までの大手予備校とは「逆」の考え方であり、生き残るためには、変化をしていく必要があると思います。そんな中で、大手予備校の駿台ではICTを利用したコーチング指導、河合塾では高卒生を対象に完全習得タイムと言われる演習方式の授業を取り入れ、「個に対するフォロー体制」を強化する取り組みを始めており、顧客のニーズに対応が出来るようにしていますが、まだ定着は薄いように感じます。一方で、大手予備校も顧客を選ぶことが出来ない状況になっていますが、個別指導のように、毎週の進捗管理や面談などには限界があることも事実である。そんな中で、顧客のニーズとマッチするような施策が今後は求められてくるだろう。

さらに、この記事では「大学入試改革のより、推薦入試の割合も増えてきていることも関係している。文部科学省の調査によると、2000年度は全体で約3割、私立大学で約4割であったが、2022年度の入試では「年内入試」で大学に入学した人の割合は全体の約半数、私立大学に限れば約6割を占めている。」と述べており、入試の多様化も大きな影響をもたらしている。その結果、一般入試を主とした勉強をする人も減ってきており、推薦入試と一般入試を並行しながら自分の必要なところやペースで勉強をしたいという考え方も大きいことや推薦入試対策になれば、志望理由書や面接など大学独自が設定されているため、個に寄り添ったカリキュラムが求められていることになるだろう。

他にも、予備校業界が苦しい状況になっている理由には、映像授業も大きな影響があるだろう。東進ハイスクール河合塾マナビスなどの映像専門塾だけではなく、スタディサプリや学研プライムゼミは塾に通わなくても自宅でプロ講師の授業を受けることが出来る。このような映像授業は、部活動や学校で忙しい現役生にとっては、自分のペースで必要なところだけを受講するスタイルとしては、個に寄り添っておりマッチしているのかもしれません。このようなさまざまな選択肢があることも顧客にとってはメリットであるかもしれませんが、業界ではレッドオーシャンとなっているでしょう。

このように考えていくと、従来の予備校は顧客のニーズとマッチせずに淘汰されてしまうでしょう。実際に代ゼミが校舎を大幅に閉校したり、2022年に駿台が藤沢とあざみ野を閉校しました。生き残るためには、大きな変革が求められるのは間違えないでしょう。

【参考文献】

予備校、変わるなら今でしょ! 一般入試離れで戦略転換  - 日本経済新聞 (nikkei.com)

【関連リンク】

『カリスマ講師だけに頼らず、アプリ授業で地方開拓』 - akshota0407の日記 (hatenablog.jp)

今後の塾・予備校業界を考える! - akshota0407の日記 (hatenablog.jp)

新たな戦略 - akshota0407の日記 (hatenablog.jp)

方針転換の重要性 - akshota0407の日記 (hatenablog.jp)

教育業界の今後について【大手予備校】 - akshota0407の日記 (hatenablog.jp)

時代の変化に対応する力 - akshota0407の日記 (hatenablog.jp)

東京外国語大学・数学2科目必須

学習指導要領や高大接続改革により、大学入試はめまぐるしく変わっている。今回紹介する東京外国語大学も1つの例になるだろう。東京外国語大学では、昨年度までは国公立大学では珍しく、共通テストの数学は1科目が必須でしたが、今年度から2科目必須に変更になりました。受験生にとってみれば、大きな変更点といえるでしょう。さて、今回は東洋経済オンラインを参考文献として、今年度の出願者数データなどを用いながら、どんな影響を及ぼしたのかを考察していきたいと思います。

まずは、2023年度と2022年度の出願者数を比較してみることにしましょう。もちろん、学部・学科によって異なるので、前期試験の東京外国語大学における出願数で比較します。2023年度は出願者数は1136名、2022年度は出願者数は1526名となっており、昨年度と比べて390名減という結果になり、前年比74%となりました。さらに、国際社会学部・中央ヨーロッパ学部、国際社会学部・東南アジア第1学部は、倍率が1.1倍となりました。このように受験科目が増えることは、東京外国語大学に限らず、受験者数は減少傾向にあります。例えば、早稲田大学政治経済学部で2021年度に導入された共通テストの数学ⅠA必須化は、2020年度は5584人に対して、2021年度は3495人となり、2089人減少をしており、前年比62%という結果になっている。もちろん、文系は数学の勉強不要論を唱えるわけではないが、このような出願者数減は少子化が進んでいる中で、大学を維持するための資金として受験料は欠かすことが出来ないということを考えたら、視点を変えると必ずしも正しいとは言えないのかもしれません。

先程までは出願者数というデータから結果をお伝えしましたが、私の推測になりますが、受験科目を増やすことが東京外国語大学も受験者数が減ることは分かっていたと思います。その中でも、なぜこのような改革に踏み切った理由の1つには、社会の変動が考えられるでしょう。社会はますますインターネットやロボットを導入することになり、IT化が進むことで大きく変動をしています。そんな環境で、子どもたちが生きていくためには、数学的な思考力や考え方は必要になるでしょう。しかし、学校で学ぶだけでは定着は測れず、大学受験と関連付けることは必要であると思います。その理由の1つは、塾業界で働いているかもしれませんが、高校生は受験に使用する教科を重点的に勉強をします。さらに、私立高校になれば、少子化の影響もあり、生徒獲得ためには進学実績が重要となり、そのために受験を重視した勉強が高まっていくでしょう。もちろん、大学も少子化が進む中で、どのように受験生を確保していくのかも重要な課題になるでしょう。このように、それぞれの立場でさまざまな考え方がある中で、どのような対応をしていくのかは、今後の課題であることは間違えないでしょう。

そんな中で、学習指導要領の改訂より、2025年度からは「情報」という科目が共通テストに加わります。配点などの詳細は公表されていない国公立大学がほとんどではありますが、北海道大、徳島大、香川大は「配点しない」と決定した国公立大学もあります。受験生であれば、できるだけ教科数を減らしたいという気持ちやどのように対策をすればよいか不安に感じて、このような受験校を避けて出願する方も多くいるかもしれません。まだ未確定要素も大きいからこそ、今後の動きには注目が必要になるでしょう。

 

【参考文献】

東京外大の入試「数学2科目」必須化という大英断 | 学校・受験 | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース (toyokeizai.net)

共通テスト「情報I」、国立大3校が「配点しない」…25年実施新科目の扱いに差 : 読売新聞 (yomiuri.co.jp)